報道によると、KOSPIは7月8～9日時点で直近の高値から20%以上下落しており、市場が過熱しているのかどうかについてアナリストの間で議論が起きている。韓国のベンチマーク指数は株価収益率（PER）8.7倍で取引されており、S&P 500の22.7倍、Nasdaqの29.2倍を大きく下回っている。そのため、市場は依然として割安だと主張するアナリストもいる。株価純資産倍率（PBR）は2.7倍で、Nasdaqは7.0倍、台湾は5.5倍だ。
別のアナリストは、バフェット・インジケーター（GDPに対する時価総額の割合）が6月に221%に達し、2000年以来の過去平均70.2%を大きく上回っていることを、過熱の証拠として挙げる。加えて、ターム・プレミアム（米国10年債利回り－2年債利回りのスプレッド）は7月9日時点で0.38%まで縮小し、2025年4月以来の低水準となった。これは景気減速の可能性を示唆する。KOSPIの今年の上昇（70%）を牽引した半導体の輸出価格も弱含んでおり、DRAM価格は6月に前月比4%下落した。これは2025年9月以来の下落で、メモリーチップの成長がピークに達したのではないかという懸念を高めている。
